自社を知り、外部環境を知ろう
～景況調査の活かし方
藤田 彰男氏 赤津機械（株）
愛知同友会では、自ら情報を収集し発信する取り組みとして、１９９３年より景況調査を開始し、昨年１１月で１００回を迎えました。今回の西尾張支部例会では、景況調査前委員長で赤津機械の藤田彰男氏に報告いただきました。
景況調査とは
景況調査とは、年に４回（２月、５月、８月、１１月）業況を調査する活動で、当初はＦＡＸで、現在はあいどるを活用して行われています。業況、売上、利益、資金繰り等のＤＩ値から中小企業の実態を把握する大切な資料の１つになっていると藤田氏はいいます。その回答を基に、立教大学名誉教授の山口義行氏を座長とする景況分析会議にて、参加会員の生の声や記述回答を考慮し、会員企業の景況を分析しています。
また、景況調査のグラフや数字を見るだけでなく、バブル崩壊やリーマンショック等の経済情勢を重ねることで、世界経済の中小企業への影響が理解できるようになります。景気は循環し、技術もものすごいスピードで革新されていきます。そういった事象を先取りしていくことが、会社の方向性を決める上で必要です。
半径１ｍの視野から脱却を
普段はどうしても自社を取り巻く業界に注視しがちですが、業況を見る時には、鳥の視点から複眼的に自社を観る力を養う必要があると藤田氏は語ります。
例えば、自社だけでは国内や県内のみにしか繋がりが持てていないと思っていても、仕入先の仕入先、客先の客先まで掘り下げると、自社が世界と繋がっていることに気がつきます。仕入先、客先が他国の影響を受けたとすれば、回り回って自社の仕事に影響をもたらします。だからこそ、広い視野で情報収集を行い、先見性を持って企業づくりをしていかなくてはなりません。
そして、「今ある仕事はいずれ無くなるということを念頭に置き、自社の業界の情報だけでなく、様々な情報を活用していきましょう」と報告を締めくくりました。
