どうゆうき
▼愛知独自の景況調査も１１年を迎えます。「自ら情報発信できる同友会」をめざし、創立３０周年のビジョンに基づいて始められたもので、今、同友会が愛知の中小企業を代表する団体であることを客観的に証明する宝となっています。毎年２・５・８・１１月末にアンケートを行い、そのデータを研究者をまじえた景況分析会議で分析し、発表するという地道な作業を積み重ねてきました
▼この様にして生み出された報告は、新聞等マスコミで参照されたり、同友会で取材を受けた時の資料として引用されたりと、会外でも知られてきています。では、肝心の愛知同友会内での存在感はどうでしょう
▼先日、千種地区と名古屋第２青同の合同例会で、景況調査を紹介する機会があり、調査の歴史、方法、読み方を説明しました。参加者から「初めて読み方がわかった」といった意見があり、これまで紹介する機会が少なかったことを反省しました。また「自社でも自前の情報発信をすることが大切」との感想もあり、企業でも「自分の頭で考え、自ら外へ情報発信」することが広く社会に認識される上で必要不可欠になっています
▼景況分析会議では自社と業界の状況について全員が発表し、様々な業種から貴重な情報が交換され、その後の景況を占う材料ともなります。そこで自社の立場でどう各業界の動向を解釈し、経営にいかしていくかを考えます。これは社員や取引先とのコミュニケーションの材料となり、大いに利用し助かっています。皆さん一度、分析会議に参加されてはいかがでしょうか。
情報ネットワーク委員長 藤田彰男
